自転車保険に加入をしなくてはいけないと思い、自転車保険のランキング情報を参考にしようとされている方がいらっしゃると思います。実は、自転車保険にランキング情報はそのまま鵜呑みにすると危険です。自転車保険のランキング結果をなぜ鵜呑みできないか、わかりやすく解説したいと思います。最後までお読みいただけると幸いです。

自転車保険は自分のケガと相手へ賠償に備えるための保険が組み合わさった保険

自転車保険の詳細は「自転車保険を子供のためにとお考えの方へ。実は自動車保険ですべて補償されている可能性がありますよ」に詳細を執筆しているため、ここでは補償される内容の概要を説明しますね。

最初に必ず理解していただきたいことがあります。とても、重要です。自転車保険は大きく、

1. 自転車に乗っている人のケガ
2. 相手を怪我させたり、相手のものを汚したり壊したときの損害賠償

この２つの補償からなりたっています。この後はこの２つの補償について、簡単に見たいと思います。

自転車に乗っていてケガをしたときの補償

自転車保険と言っても、ケガの補償をするの保険は傷害保険です。この傷害保険がどのようなときに保険金の支払い対象か、三井住友海上の約款で確認してみました。

1. 運行中の交通乗用具に搭乗していない被保険者が、運行中の交通乗用具（注１）との衝突、接触等の交通事故または運行中の交通乗用具（注１）の衝突、接触、火災、爆発等の交通事故によって被った傷害

自転車保険と称しながらも自転車に乗っているときのケガだけが保険金の支払い対象でなく、自動車やバイクに搭乗中のケガも支払い対象なのです。三井住友海上の約款に書いてある交通乗用具には、

• 自動車
• バイク・原付
• エスカレーター
• エレベーター
• そり

などがあり、自転車以外の移動のための乗用具に乗ってケガをしても、保険金の支払い対象となるのです。この交通乗用具に定義は各社同じと考えていただいて問題ありません。※詳しくは各社の商品約款に書いています。

各社のホームページを見ていただくと、自転車保険と書いてありながらも、傷害保険と書いてあるはずです。損保ジャパン日本興亜、三井住友海上、au損保の３社のホームページを確認してみたいと思います。

自転車保険の説明を保険会社のHPから確認してみました

３社のホームページから自転車保険の画像を引っ張ってきました。

損保ジャパン日本興亜は自転車搭乗中を補償する保険と書いて傷害保険にリンクしておりますが、au損保は「スタンダード傷害保険」、三井住友海上は「パーソナル総合傷害保険（交通傷害保険型）」と書かれています。

このホームページの画像を見ていただいておわかり頂けるかと思いますが、自転車保険のメインは傷害保険なのです。

傷害保険というの看板をかけ変えて、自転車保険として販売している商品なのです。実は自転車保険に加入しても、自転車に乗っているときのケガだけでなく、自動車事故に巻き込まれたときにも保険金が支払われる保険なのです。

自転車に乗ったりしているときなどに、第３者の物を汚したり、壊したりしたときの補償

自転車保険を検討するにあたって最も気になるのが、損害賠償のリスクだと思います。他人の物を汚したり、壊したり。あるいは、人を死傷させたときのリスクですよね。

このリスクに対応する保険のことを「個人賠償責任保険」と呼びます。略して個人賠（こじんばい）と言うような言い方をします。

個人賠償責任保険は傷害保険だけなく、他の保険でもセットとなっている可能性があります。例えば、賃貸にお住まいの方。賃貸向けの火災保険に加入していれば、ほぼ間違いなく個人賠償責任保険が特約として付帯されているはずです。

この個人賠償責任保険は、火災保険だろうと、自動車保険だろうと、どこかに１つ付帯されていれば補償内容は全く同じなのです。つまり、賃貸向けの火災保険で既に個人賠償責任保険に加入していれば、自転車で第３者の物を壊しても補償されるのです。

お風呂のお水を溢れさせて下の階に水漏れを起こしても、自転車の操作を誤って高級車を傷つけても、１つ個人賠償責任保険に加入しておけば、全て補償されるのです。しかも、犬を含む家族全員が起こした事故を補償してくれるのです。

もう一度おさらいをいたします。自転車保険とは傷害保険と個人賠償責任保険を組み合わせた商品のことをいい、既に個人賠償責任保険に加入していれば、傷害保険の加入だけ十分なのです。

また、自動車保険の傷害保険（人身傷害の車外担保）を付帯していれば、過失割合を問わず、治療費実費も出るのです。

この点をしっかり理解していただいたうえで、自転車保険のランキング情報から本当に自転車保険に加入する必要があるのかご確認くださいね。

自転車保険のランキング情報には代理店の販売ランキングとフェイクランキングがある

自転車保険は傷害保険と個人賠償責任保険の組み合わせということをご理解いただいたかと思います。では、自転車保険のランキングを考えたとき、どのようにしたら自転車保険のフェイクランキングに踊らされないかお伝えしたいと思います。

自転車保険のランキングを検索すると、保険会社か代理店、もしくはフェイクサイトが出くると思います。ここでは、代理店のランキングとフェイクサイトを確認したいと思います。

代理店が発表している自転車保険のランキング情報

自転車保険のランキング情報を検索すると、有名な代理店がいくつか出てきます。例えば

• 価格.com
• 保険市場
• ライフィー

このような代理店が公表しているランキングは、代理店ごとの販売実績である可能性が高いです。ただし、この手のランキングを見るときは複数の代理店を見ると混乱します。

なぜなら、取り扱っている保険会社の商品も異なれば、一番売りたい商品も異なるからです。代理店が公表しているランキング情報は下記の通りでした。

• 価格.com：１位 東京海上日動火災
• 保険市場： 1位 au損保
• ライフィー：１位 au損保

※上記のランキングは2018年9月時点です。

商品をホームページのどこに表示するかによっても売れ行きが変わります。自分はこの代理店を信じようという代理店があれば、その代理店のランキングを信じる。代理店のランキングはそのような使い方でよいかと思います。

自転車保険のフェイクランキング情報の見分け方

自転車保険のランキングサイトで、全国交通安全協会の自転車保険が上位に入っているサイトがあります。まず、このようなサイトのランキングは信用できないフェイクランキングだとお考えください。

なぜならば、全国交通安全協会を通じて自転車保険に加入をしても、引き受け保険会社は損保ジャパン日本興亜社なのです。全国交通安全協会はあくまでも代理店なのです。

保険会社と代理店が一緒に並ぶランキングを提供している「●●●でもわかる自転車保険 – 知って、学んで、比較する 自転車保険のマニュアル」は、まさにフェイクランキング情報なのです。

各自治体が加入を義務づけた自転車保険は何を義務化したの？

自転車保険のランキング情報だとどこを選んだらよいか悩んでいる方にお願いをしたいことがあります。今、なぜ自転車保険に加入しなくてはいけないか再確認ください。

自転車事故を気にされて加入検討をされる方がが多いと思います。また、自治体や学校から自転車保険に加入するよう言われている方も多いかと思います。義務や努力義務を課している自治体が増えていますよね。

例えば加入を義務化している自治体が次のようにあります。

• 埼玉県
• 名古屋市
• 滋賀県
• 京都府
• 大阪府
• 兵庫県
• 鹿児島県

これらの自治体がどのような補償を求めているか、きちんと確認をしていただきたいのです。３県のホームページに掲載されている情報から、何の補償を義務化しているのか確認したいと思います。

埼玉県が求めている自転車保険

埼玉県のチャートは少し解りづらいですが「他人にケガをさせてしまった場合に備えて..」からスタートしています。つまり個人賠償責任保険に加入しているかどうかを問われているのです。

大阪府が求めている自転車保険

大阪府のチャートは「自動車向けの損害賠償保険に加入していますか。」からスタートしています。これも、個人賠償責任保険に加入しているかどうか最初に確認しています。

鹿児島県が求めている自転車保険

鹿児島県のチャートも「自転車向けの損害賠償保険に加入していますか。」からスタートしています。これも個人賠償責任保険に加入しているかの確認です。

各県の確認シートのフローは、全て損害賠償保険に加入しているかどうかの確認から開始しているのです。各県が求めているのは、自転車保険の加入義務化ではなく、個人賠償責任保険の加入義務化が正しいのです。

自転車保険（個人賠償責任保険）はどう決めたらいいの？

自動車保険のランキング情報を検索される方の多くは、自転車保険という新たな保険への加入が必要だと考えていらっしゃったと思いますが、実は傷害保険と個人賠償保険のランキングなのです。

この傷害保険と個人賠償責任保険に大きな違いが生じるのか。大手の東京海上日動火災と損保ジャパン日本興亜、三井住友海上の個人賠償責任保険に違いはほとんど、いや、全くありません。

大手は各社とも示談代行もついておりますし、こちらが発生した損害に対して保険金を支払うだけの過失100％のケースがほとんどなので、もめることもほとんど無いと思ってください。

自転車保険を検討いただくにあたって、唯一気をつけていただきたいのが、イオン少額短期保険のように少額短期保険という名が付くミニ保険会社です。少額短期保険会社は補償金額の上限が1,000万円です。

補償金額が1,000万円だと、1億円近い損害賠償を命じられたときに、対応できないのです。下記の記事に書きましたが、小学校５年生が起こした自転車事故によって、親が9,500万円の損害賠償の支払い義務が生じたケースがあるのです。

少額短期の場合は本当にこの補償額で十分か、よくお考えください。

自転車保険を子供のためにとお考えの方へ。実は自動車保険ですべて補償されている可能性がありますよ

また、くどいようですが賃貸住宅にお住まいの方は賃貸契約に基づいて、ほぼ全員の方が火災保険に個人賠償責任保険を付帯しているはずです。火災保険に個人賠償保険を付帯していれば、自転車による事故も補償の対象なので、新たに個人賠償責任保険に加入する必要性はありません。

個人賠償責任保険にまだ加入していない方は、上記の記事に記載しておりますが、クレジットカードに月々150円程度の保険料で加入する、もしくは近くの保険ショップで個人賠償責任保険だけ加入することもできます。

最後に

自転車保険といいながらも、なぜ傷害保険の特約に個人賠償責任保険を付帯することになっていると思いますか？

私の個人的な見解ですが、個人賠償責任保険に傷害保険を自由に付帯できるとしても、ほとんどの方が付帯されないと思います。

つまり、１契約あたりの保険料売上げを上げるためにも、あまりニーズがない傷害保険をメインにして、ニーズが高い個人賠償責任保険をサイドデッシュとする。こうやってセット販売することを保険会社は狙っているのでしょうね。

あなたが本当に必要な補償が傷害保険なのか、個人賠償保険なのか。今、このページを読まれた目的をしっかり整理した上で、サイクリングライフを楽しんでくださいね。